いまさら聞けない？eコマースの基本

eコマース、ECサイトなどと呼ばれるWebサイトの形式は、現代の物販などを行う企業にとって、もはや必須に近いレベルで活用されています。
しかしeコマースに限らず「通販」「電子商取引」など、様々な言葉が用いられるために混乱しやすく、またeコマースのメリット・デメリットについてもいまひとつ把握しきれていないというケースもよくあります。
そこでこの記事では、あらためてeコマースという言葉の意味や、eコマースのメリット・デメリットなどについて解説します。

eコマースとは

「eコマース」「EC」とは、「Electronic Commerce」の略語です。
日本語に訳すると「電子商取引」という言葉になり、インターネットなどのネットワークを介して、契約・決済を行う取引の形態のことを指します。
日本国内のeコマースは、2010年以降、年々増加の一途をたどっています。従来は実店舗の販売のみを行ってきた企業も、eコマースを併用したりeコマースのみの販売にしたりと様々な戦略を立てています。
2023年に経済産業省が発表した「電子商取引に関する市場調査」によると、令和4年度の日本国内のBtoC-EC（消費者向け電子商取引）市場規模は22.7兆円で、前年比9.91%の増加となっています。

「通信販売」との違い

eコマースが普及する以前から、実店舗での売買ではなく顧客から遠隔での注文を受け付ける方法として「通信販売」があります。
カタログ通販やテレビショッピングなども、この「通信販売」「通販」と呼ばれる形式の売買方法です。では、「eコマース」は「通信販売」には含まれないのかというと、広い意味では「eコマース」もまた「通信販売」の一種です。
通信販売の中にはeコマース・電子商取引が含まれ、他のテレビ通販やカタログ通販などの形式もある、と考えると理解しやすいでしょう。

eコマースの種類

国内でのeコマースの市場規模は年々増加していることが経済産業省の調査でも明らかとなっていますが、一口にeコマースといっても、eコマース自体に種類があります。
日頃eコマースを活用する方にとってはイメージしやすいでしょうが、おおむねeコマースの種類は2つに大別できます。
それが「モール型」と呼ばれる形式と、「自社ドメイン型」と呼ばれる形式の2つです。以下に、それぞれのeコマースの特徴について解説します。

モール型

「モール型」と呼ばれるeコマースは、多くの場合「モール型EC」や「ECモール」などと呼ばれています。
モール型は、複数のショップが出店しているeコマースです。つまり、複数の店舗が入居するショッピングモールのeコマース版であると考えると理解しやすいでしょう。
代表的なモール型eコマースとして、Amazonや楽天市場などの大規模な通販サイトが挙げられます。
モール型eコマースは、複数のジャンルにまたがる商品を一括で取り扱うことから、消費者の目線で商品を探しやすいなどのメリットがあります。しかしショップ側には競合が多く、価格競争を招きやすいというデメリットも無視できません。
‍ECモールのメリット・デメリットについての記事はこちら

自社ドメイン型

「自社ドメイン型」は、eコマースを運営する企業が自社でドメインを取得し、自社独自のeコマースサイトを構築し運用する方法です。
自社ドメイン型のeコマースは、モール運営を行う企業による制約がなく独自性を出しやすいこと、リピート客が増やしやすいことなどがECモールとの違いとして挙げられます。
その一方で、モール型eコマースと比較して顧客に対する認知度向上が難しかったり、eコマースサイトの構築・運用に自社のリソースや資金を割かなければならないというデメリットもあります。
自社ドメイン型eコマースの代表的な例としては、「ヨドバシカメラ」が運営する「ヨドバシ・ドット・コム」が挙げられます。近年では、ECサイト開設の手間を削減できる「Shopify」などのプラットフォームも登場しています。
‍Shopifyについての記事はこちら

eコマースのメリット・デメリット

ここまで、eコマースと呼ばれるサイトの意味や特徴、種類などについて解説をしてきましたが、eコマースにはどのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。
広く使われるeコマースのメリットは思い浮かびやすいですが、デメリットももちろん存在します。

eコマースのメリット

まず、eコマースのメリットは、場所・時間・地理的な制限を受けないことです。
実店舗と異なり遠隔地からの注文を受け付けることができ、実店舗の営業時間にとらわれず、顧客が購入したいタイミングでいつでも注文を受け付けることができます。このような「24時間受付可能なインターネット上の店舗」を持つことは、大きなビジネスチャンスといえます。
注文のあるエリアに別店舗を出店する場合には、土地代・店舗家賃、光熱費やスタッフ人件費など新たな支出が必要となりますが、eコマースであれば、必要となるショップ出店料・手数料を差し引いても大幅なコスト削減に繋がります。
また、eコマースでは「誰が」「何を」購入したかという購入データ、顧客データが容易に収集・管理できるというのも大きなメリットです。こうしたデータを活用できるようにeコマースの設定をして、次のイベントの際により多くの顧客にアプローチするなどの施策をとることができます。

eコマースのデメリット

一方で、eコマースにはデメリットもあります。
eコマース最大のデメリットは「集客が難しい」という点です。
これは自社ドメイン型にもモール型にも共通する問題ですが、自社のeコマースサイトやショップに顧客がたどり着き、そこで購入してくれなければ、売上に繋がることはありません。
しかし、すでに多くの企業がeコマースに進出しており、モール型でも自社ドメイン型でもショップを消費者に認知してもらおうと、価格を引き下げたり送料を無料にしたりといった独自性を出そうとしています。
結果的に、eコマースでの販売は「価格競争による集客合戦」となる可能性が高いのです。
このほか、小口の商品の注文が多数あるようなショップでは、商品配送に関する契約の難しさ、コストの高さなどがデメリットとなる場合もあるでしょう。‍

代表的なeコマースプラットフォーム

以下に、代表的なeコマースプラットフォームを解説します。

‍国内モール型eコマース：楽天市場

楽天市場は、国内で多くのユーザーを抱えるモール型eコマースです。
楽天市場は集客力の高さが強みといえるeコマースですが、その理由として、広告やアフィリエイトを通じた販売促進が盛んであることが挙げられます。
また、SPUと呼ばれる楽天グループで使えるポイントが楽天市場での購入に応じて付与されるため、ユーザーの購買意欲の高まりにも貢献しています。
‍楽天ショッピングチャンネルについての記事はこちら

海外モール型eコマース：Amazon

海外発の大手モール型eコマースとしては、Amazonが挙げられます。
もともとは書籍を扱うオンライン書店であったAmazonでしたが、そこから様々な商品を扱う総合的なeコマースプラットフォームとなりました。
現在では商品を扱うだけではなく、サブスクリプションによる動画配信、AWSなどのクラウドプラットフォームなどもビジネスとして展開しています。

‍国内自社ドメイン型eコマース：ヨドバシ・ドット・コム

ヨドバシカメラが運営するヨドバシ・ドット・コムは、国内自社ドメイン型のeコマースとしては最大手に区分されるものです。
ヨドバシカメラ自体がそれぞれ巨大な実店舗を持っていますが、eコマースにおいても自社の流通網を活かして様々な商品を取り扱っています。
他社eコマースとの差別化・優位性を確保するための方法として、ヨドバシカメラ実店舗でも使える「ゴールドポイント」の付与や、最短当日・翌日発送、配送料無料などのサービスを展開し、既存顧客のリピート率を高めています。

まとめ

eコマースへの出店は、現代の物販を行う企業にとっては必須の取り組みとして理解されつつあります。
しかし、そもそもeコマースとは何なのか、その特徴やメリット・デメリットを理解しなければ、eコマースを効果的に運用することは難しいでしょう。
「ECのプロ」では、そんなお客様のお悩みを解決するEC運用をサポートさせていただきます。まずは無料相談から受けられますので、お気軽にお問い合わせください。

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